日本固有の建造物。6タイル以内のすべての都心の 生産力+4。さらに、電気 (技術) を研究済みの場合、その都市の 文化力+4。このボーナスは1つの都市に対して一度だけ適用され、都心の6タイル以内に同種の建造物が2つ以上あってもボーナスが増えることはない。

家庭用電化製品の誕生により、20世紀後半になると娯楽、通信、その他の用途の機器の市場が一挙に花開くことになった。全米家電協会は、パソコン、MP3プレイヤー、計算機、デジタルカメラなど、個人が利用するための電化製品の売り上げは2007年に1500億ドルを上回ったと見積もっている。こうした現代の大衆の渇望に応えるため、特別な技術を持たない労働者たちを各地のエレクトロニクス工場に集め、システム化された環境のもとで部品を組み立てさせることにより、次々と新製品を世に送り出しているのだ。この大きな流れの先頭に立っているのは、世界最大のエレクトロニクス産業を抱える日本であり、韓国と中国がそれを猛追する状態となっている。最初の「近代的な」エレクトロニクス工場は1946年にソニーによって築かれ、1950年代には日本の技術者たちがトランジスタの商業利用に成功、1970年代と1980年代には半導体もその流れに加わった。日本はエレクトロニクスの小型化と生産システムの確立を先駆けることで、競争の激烈なこの業界において自らの工場の利益を最大限に引き上げることに成功したのである。