化石燃料から得られるエネルギーには、気候変動による将来的な経済損失が考慮されておらず、これらへの対策もコストに含めるなら、その価格は市場原理にもとづくエネルギー経済の中でまったく割に合わないものとなる、と経済学者は指摘している。しかし、高額なガスや石炭、石油を買いたいと思う者などいるはずがない。そこで近年、再生可能エネルギーに補助金を出し、政治主導でその普及を促進しようという動きが拡大している。21世紀に入って再生可能エネルギーが全体に占める割合は大きくなりつづけているが (割合そのものはまだ小さいとはいえ)、それには補助金が少なからず貢献している。